マットレス処分にかかる費用や処分依頼の方法
自宅に古いマットレスがあり、大掃除や引っ越しの際に片づけたいと思ったけれども、どうやって捨てればよいのかわからないという人は多いものです。
またマットレスにも寿命があり、寿命があるものをいつまでも使っていると、中央部分がへこんでくることになるでしょう。
この中央部分は一番体重がかかる部分となる腰を支える部分で、このような状態で使い続けていれば、体には大きな負担がかかり、腰痛などの体の不調を引き起こすことにもなります。
寝ているときに体に痛みを感じれば、睡眠不足などの様々な問題につながる可能性もあります。
中には現在使っているマットレスをどうやって処分すればよいのかわからずに、なかなか新しいものを購入できないという人もいるかもしれません。
一言で処分方法といっても様々な方法があるので、それぞれの費用はどれくらいかかるのか、メリットやデメリットにはどのようなものかあるのかを知り、自分に一番ぴったりの方法を考えることが大切です。
１.自治体の粗大ごみに依頼する
マットレスを処分する方法として、まず第一に挙げられることは、粗大ごみとして自治体で処理する方法です。
粗大ごみに出すことを一番に考える人は多いかもしれません。
多くの自治体で粗大ごみとして処分することができ、処分費用は1000円から2000円程度に設定されているところがほとんどです。
収集を依頼する場合には、指定の場所に自ら持ち運ばなければなりません。
一戸建て住宅であれば玄関先に指定されることもありますが、場所によっては家から離れた所に指定されることもあります。
また集合住宅の場合には、たとえ自分が高層階に住んでいたとしても、自分で下におろして指定の場所に運ばなければなりません。
マットレスは比較的重たくて大きいので、特に女性や力の弱い人であれば、部屋から家の外に出すことさえも難しい可能性もあるでしょう。
処理センターに運ばなければならない自治体も多く、このような場合には小さな車であれば乗せることさえできないかもしれません。
比較的安い費用で処分することができるものの、自力で指定場所に運ばなければならないことがデメリットとなります。
２.買取サービス業者に依頼する
二つ目に挙げられることは、リサイクルショップや買取サービス業者に依頼することです。
処分するのではなく、リサイクルショップや買取サービス業者に買い取ってもらうことができれば、費用がかかるどころか反対に買取金額を受け取ることができます。
しかしマットレスに関しては買取のハードルがかなり高くなります。
寝具については、知らない人が寝ていたもので寝ることに抵抗感を持つ人が多く、現状は中古市場が狭くなっています。
使用年数が少ない備品でなければ買い取ってもらえないといえるでしょう。
もしも有名ブランドのベッドフレームとセットになっているような場合には買い取ってもらえるかもしれません。
うまく買取に進めば思わぬ収入にもつながるケースがあり、部屋からの梱包や運び出し、運搬なども業者にお願いすることができます。
３.買い替えの際に引き取ってもらう
三つ目の方法は新品を購入する際に引き取ってもらう方法が挙げられます。
新しいものを買い替えようと思っているのであれば、購入する家具店が引き取りを行っているケースもあります。
この際の費用は3000円程度が一般的ですが、中には無料で引き取りを行っているところや、キャンペーンをしていることもあります。
買い替えをする場合には、古いものを引き取ってもらえないかどうかをお店に確認してみると良いでしょう。
家具店に引き取ってもらえれば、新品を搬入するタイミングでこれまで使っていた物を運び出してもらえるので非常に便利です。
粗大ごみの処理費用と比べるとやや割高な場合もあり、そもそも買い替えをしなければ利用することはできません。
４.民間の引き取り業者に依頼する
四つ目には不用品引き取り業者に依頼する方法が挙げられます。
古くて買い取ってもらうこともできずに、新しいものを買い替える予定もない場合には、粗大ごみ以外の処分方法は、不用品引き取り業者に依頼する方法が考えられるでしょう。
しかしこの場合には粗大ごみとして処分するよりも費用は割高となります。
しかし大きなメリットは部屋からの運び出しも行ってくれることです。
費用は業者により異なるため、いくつかの業者に見積もりを依頼することで、費用を安く抑えられるかもしれません。
大きさがシングルなのかダブルなのか、また住んでいる場所は戸建てなのか集合住宅なのか、また集合住宅であった場合にエレベーターはあるのかなど様々な状況により、見積もり金額も変わります。
あまりにも安すぎる場合には、違法で営業している可能性もあるので、安易に値段だけで決めてはなりません。
引き取ってもらったものが不法投棄される可能性もあるので、このようなトラブルを避けるためにも、きちんと運営がなされている業者を選ぶことが大切です。
このようにさまざまな処分方法があり、メリットやデメリットも様々です。
費用や状況に合わせて、自分自身にあった処理方法を選ぶと良いでしょう。
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